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2007年12月16日 (日)

消える新聞

新聞がますます読まれなくなっている。インターネットでニュースを読む人が増えて、新聞読者は減る一方だ。

もちろん、それは日本だけのことではない。ニューヨーク・タイムズもワシントン・ポストも部数を減らしている。昨日、USAトゥデイのスポーツ記者をしている友人と電話で話をする機会があった。同紙は最近、10%の人員削減を行ったという。

USAトゥデイは部数を伸ばしていたが、収益が落ちていた。彼は幸いにもレイオフの対象にはならなかったが、今後はどうなるかわからないと言った。新聞業界は今後も下を向いたままのようである。

話が英語にそれるが、日本ではいつの間にかクビとかレイオフいう言葉が「リストラ」という優しい言葉に言い換えられた。だが、「リストラ」はクビという意味ではない。企業の再編成という意味で、冷たい言葉をやめて「リストラ」に置き換えたところが実に日本的である。

話を戻そう。新聞業界が下火であることは誰しもが気づいている。今後、新聞がなくなるかもしれないという漠然とした思いもある。新聞を読むという作業よりもインターネットでニュースを読む方が一般的になっているので、当然である。

特に若い世代は間違いなくネットニュースが主流だ。先日、ある忘年会で斜め前に座った25歳の青年は、「週末にしか新聞は読まない」といった。普段はネットニュースでこと足りているという。時代の流れは誰にも止められない。

実は昨年、ワシントンにある国防大学がアメリカのメディアの将来についての報告書を出した。そこには2040年までに新聞は消える、正確には「新聞紙のリサイクルは2040年までに消える」というオシャレな表現が使われていた。

紙は終わるが、新聞社は生き残るかもしれないという意味である。別に驚くべきことではない。世の流れの速さを考えれば、新聞の終焉はもっと早くてもおかしくない。ただ、誰かがニュースを伝えなくてはいけないので、ネットでのニュース配信がなくなることはない。

課題はニュースを伝える側がどうやって収益をあげるかである。いま新しいビジネスモデルが模索されているが、年率20%もの利益をだす金融商品のように収益をあげられないところが業界の辛さである。

新聞が歴史の遺物になるのは以外にも早いかもしれない。

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